気象予報士の資格をとったが仕事がない?気象予報士を生かせる仕事・就職先(公務員・空港・テレビ局他)は無限大!

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 気象予報士をとったけど、「気象予報士として本来の仕事をしていない」、という話しをよく聞きます。

せっかく苦労してとった資格なので、資格を生かした専門的な仕事をしたいと思うのが普通です。

気象予報士の仕事として最初に思いつくのは気象庁や日本気象協会です。

身近なのが、毎日、テレビに出ているお天気おねえさん(お天気キャスター)です。

気象庁の専門官やお天気キャスターは狭き門で、誰でもなれる職種ではありません。

しかし、ほかにも仕事・就職先は多くあるので心配しないで下さい。

テレビ局・新聞社(天気予報)、公共施設(空港管制)、公務員(防災)、民間の気象会社(気象情報提供)、食品スーパー(仕入れ)などには、気象予報士の知識を生かせる部門、職種が多くあります。

これらの企業、機関への就職をめざす人は、採用試験をうけなくてはなりません。

しかも、採用人数が少なく、人気のある企業がおおいので、競争率は厳しいでしょう。

一方、企業・自治体などに就職したあと、気象予報士資格を生かせる職種・部門に配属してもらう方法もあります。

・自治体:台風など、防災のため計画・対策部門

・農業分野:気象の影響による収穫高を予想する部門

・食品・スーパー業界:気温による売れ行きを予想する部門

・レジャー業界:天候による客足を予想する部門

・商社・経済界:世界気象に影響される商品相場を予想する部門

このように、気象予報士の知識は各部門において必要とされています。

気象予報士の仕事・職場は無限大にあると思ってよいでしょう。

この記事でわかること:

気象予報士の就職先は?テレビ局・空港、民間の気象会社などに就職

天気を予想する人

テレビ局

テレビ局では毎日・毎時、天気予報を放送しています。

アナウンサーは天気予報の原稿をみて淡々と読み上げます。

しかし、気象予報士の資格を持ったアナウンサーであれば、解説なども入れることができて、お天気番組のキャスターとしては有利です。

気象予報士資格を持ったお天気キャスターの場合は、実感を持って、視聴者にわかりやすく話すことができます。

最近ではタレント化しており、人気ランキングなどもあります。

空港(航空業界)

航空業界には、気象予報士の資格を取得して働く方が多いです。

航空機の発着陸のやりくりのために気象データを使っています。

そして、台風の接近や、濃霧の発生など、気象状況の変化に対応して運航を管理しています。

民間の気象会社

民間の気象会社では多くの気象予報士を必要としています。

民間の気象会社では、気象データをテレビ局・新聞社などのメディアに配信することや、契約企業向けに気象データを活用したビジネスをしています。

例えば、食品・飲料メーカーは、この気温の時にはどの商品がどれだけ売れた、といった過去のデータを活用して、生産量を調節したりしています。

大手気象会社には

・一般財団法人日本気象協会

・株式会社ウェザーニューズ

・株式会社ウェザーマップ

・株式会社気象サービス などがあります。

気象予報士は公務員でも活躍している?どんな仕事か?

ボートで救助する人

公務員といえば、気象庁や地方自治体が思い浮かびます。

公務員試験を受けて就職します。

気象庁

気象予報を行っている職員は、「気象予報官」と呼ばれます。

気象庁では、気象業務に従事するための専門職員を教育・訓練するために、気象大学校を設けています。

「気象予報士」は、民間業者が気象業務を行う場合に必要な資格です。

気象庁では、気象大学校を卒業して気象の専門家になるので、この資格は不要です。

地方自治体

各市町村では外部から気象予報士を招いて、防災担当職員向けに、防災のための気象情報の利用・活用などの講習会を開き、職員の気象に関する知識や対応力の向上を図っています。

また、大雨があったときなどは、外部の気象予報士に防災気象情報の収集・分析をお願いして、職員が現場での迅速な防災対応を取れるようにしています。

今後は気象予報士の資格を持った職員を増やして、災害対応力をもっと付ける必要があるでしょう。

気象予報士の気になる年収は?民間の気象会社やお天気キャスター、公務員

お金を持つ人

民間の気象会社の場合、バラツキはありますが、年収は初任で500万円ほどです。

その後、年功で昇給をしていき、1000万円ほどの年収を得る人も多くいます。

テレビ局にアナウンサーとして採用をされて、ニュース担当になると、年収は1000万円以上も可能です。

お天気キャスターのように、フリーの気象予報士として活動している人の中には、年収が数千万円という人もいます。

気象庁や地方自治体などは、公務員給与と同様になります。

国家公務員の給与は人事院で決められており、初任者の年収で400万円ほどからスタートします。

まとめ

気象予報士資格は、気象に関する専門知識にくわえて、天気図の解析や気象予報の根拠を述べる実技もあって、合格率5%と非常に難しい試験です。

合格すると、気象庁長官に登録申請をします。

受理されて初めて「気象予報士」と名乗れます。

このように、難関な国家試験を通過した気象予報士の専門知識はあらゆる分野で必要とされていくことでしょう。

しかし、「気象予報士?え、天気おねえさんのこと!」といわれるように、私たちの生活と安全に密着する資格でありながら、まだまだ認知度が低いのが実情です。

気象庁、地方自治体・関係各所でもっとPRをして、気象予報士の認知度を上げてもらいたいものです。

【参考】

気象予報士として働きたい人向けのサイト

気象予報士応援ナビ(https://navi.weathermap.co.jp/news)

この記事でわかること: